「働き方の多様性」を考えて、様々な働き方を選べる機会、環境を提供できる企業は素晴らしいと思います。
ただし従業員に「さあ、選んでください」なんていう投げやりな取り組み方ではいけません。
職種によっては、選択しても現実的な働き方ができない場合もあります。
また、その人に向いているか?という問題もあります。
例えば、在宅勤務をすることにより、返って仕事の効率が落ちてしまったというケースもあります。

企業は、各従業員の適性を確認し、従業員にあった働き方を指導・訓練しなければなりません。

そこで従業員も、自分の生活にあった働き方で本当にうまく働くことができ、結果を出すことができるのかを判断することになるのです。

そこで初めて、従業員は選択した働き方ができるわけです。